阿部隆史 執筆D
『世界の艦船』2011年12月号 「日本海軍の建艦計画  無条約時代」

昭和11年1月、日本は第2次ロンドン会議からの脱退を表明し同年末をもってネーバルホリデイは終焉を迎えた。
かくして到来した無条約期に対応する為、日本海軍は昭和11年6月に改訂された帝国国防方針(主力艦12隻、空母10隻、重巡20隻を基幹)に従い兵力の整備に邁進した。
この情勢下に策定された建艦計画には「昭和12年度海軍補充計画」(通称B計画)、「昭和14年度海軍充実計画」(通称C計画)、「情勢に応ずる軍備欠陥補充」(通称臨計画)、出師準備計画(通称急計画)、追加計画(通称追計画)などがある。
本文ではこれらの建艦計画から無条約期に於ける日本海軍の方向性を論証したいと思う。

新戦艦と建造施設
ネーバルホリデイ以前、海軍兵力の主役は戦艦であった。
急速な航空機の発達により空母も重要な兵力として台頭しはじめたが昭和12年の無条約期到来時にあってはまだ戦艦を脅かす程の存在ではなかった。
軍縮条約の失効を迎えるあたり日本海軍が建造した新戦艦は大和型である。
大和型が如何なる戦艦であるかについては多くの文献で語られているので本文では詳述しないが建造上の問題点としてあまりに船体が長大である為、建造可能な造船所が限られた事と工期が長期に渡った為、保有数が限られた事を御留意頂きたい。
さて、大和型戦艦の建造方式だが1番艦大和は呉海軍工廠の造船船渠、2番艦武蔵は三菱重工長崎造船所の第2船台、3番艦信濃は横須賀海軍工廠の第6船渠(修理用)で建造された。
これら船台、造船船渠、修理用船渠にはそれぞれ一長一短がある。
船渠での建造は注水で進水できるが船台で建造された艦船は滑り出して進水させねばならない。
よって船体が長大だと進水に多大な困難を生ずる。
更に船台は水面に対し傾斜して設置されているので工事も難しかった。
三菱重工長崎の場合は船台の幅が狭くガントリークレーン柱と武蔵の舷側の間が僅か80センチしかなかった事も大きな妨げとなった。
ただし船台そのものを建設するのは容易であり船台の建設費用も低廉であった。
一方、船渠での造船は平坦な場所での作業なので効率が良かったが船渠そのものの建設が高価かつ長期に渡った。
横須賀の第6船渠の場合、工期6年(昭和15年5月4日完成)、工費は1700万円に及ぶ。
なお造船を目的とする造船船渠にはガントリークレーンが設置できるが修理用船渠には設置できず作業効率が著しく劣った。
修理用船渠にガントリークレーンを設置できない理由は艦橋、煙突、マストなどの上部構造物が障害となるからである。
かくして大和型戦艦は異なった環境で建造が進められたが起工から進水までの工期は1番艦大和が約2年9ヶ月、2番艦武蔵が約2年7ヶ月、3番艦信濃が約4年6ヶ月(戦艦として予定された工期は3年5ヶ月)かかった。
つまり日本で3カ所しか存在しない大和型戦艦建造所で1隻あたり進水まで約3年を要した。
これを日本全体で見ると年に1隻しか建造できない事を意味する。
それではかつて日本が企図した八八艦隊計画と大和型の建造を比較して見よう。
八八艦隊計画では艦齢8年未満の戦艦8隻、巡洋戦艦8隻計16隻の保有を目的としたが当時、日本には呉及び横須賀の2大海軍工廠と三菱重工長崎及び川崎重工神戸の2大民間造船所があり4カ所がフル稼働で起工から進水までの工期2年の艦を建造すれば8年で16隻の主力艦を建造できるはずであった。
八八艦隊計画1番艦長門は起工から進水まで2年3ヶ月かかったが2番艦陸奥は約2年、3番艦加賀は1年3ヶ月、4番艦土佐は1年10ヶ月で進水している。
すなわち八八艦隊艦隊計画に於いては年2隻の主力艦建造が順当に可能であり大和型の年1隻とは大きな差があった。
しかも3番艦用の横須賀第6船渠の完成予定がかなり先であり呉海軍工廠と三菱重工長崎しか使用できない日本としては大和型は2隻の前提で建艦計画を練らざるを得なかった。
かくして策定されたのがB計画である。

B計画
第70回帝国議会(昭和11年12月26日開会)で予算が成立したB計画(昭和12年度海軍補充計画)で建造を予定された艦艇は大和型戦艦2隻、翔鶴型空母2隻、日進型水上機母艦1隻、敷設艦3隻、砲艦4隻、占守型海防艦4隻、甲型駆逐艦18隻,各種潜水艦14隻、掃海艇6隻、特務艦2隻、敷設艇5隻,駆潜艇9隻の計70隻に及ぶ。
なお、これらのうち駆逐艦3隻及び潜水艦1隻の計4隻は予算を偽装する為のダミーであり実際には建造されなかった。
予算総額は8億654万円で昭和12〜16年度の会計予算が充てられた。
ただし当時は物価高騰が著しく76回帝国議会でB計画の総額は8億6421万円に変更されている。
建造された66隻の排水量合計は26万9510t(建造計画時の排水量で実際の排水量とは若干異なる)であるがこれを主要艦種別に区分すると戦艦が12万8000t(全体の47,5%)でトップになる。
もっとも予算は2億7227万円でトップではあるものの33%に過ぎない。
排水量で2位(4万t)になる空母の予算は1億3200万円、3位(3万t)の駆逐艦は1億3500万円である。
注目したいのは潜水艦で排水量では4位の2万4800t(9.2%)ながら予算では2位の1億6310万円(20%)を占めていた。
B計画で建造された潜水艦は全て甲型、乙型、丙型などの巡洋潜水艦であった。
戦艦、空母、駆逐艦、潜水艦以外で異彩を放つのは占守型海防艦である。
占守型海防艦は従来、旧式駆逐艦が充当されてきた北方海域の警備を主任務としており耐氷構造や防寒設備、全二重底などが施されていた。
その為、工数が102496(例:八丈)と大変多く排水量では約2倍半近い甲型駆逐艦の120592(例:磯風)の84%にも達した。
ついで13年度計画ではB計画に加え練習巡洋艦2隻、特務艦1隻が建造され73回帝国議会で予算成立(総額1720万円)した。
B計画の特徴としては潜水艦の比重が高い事、無条約期に入ったとは言え早期に戦争が始まる状況ではないので「戦時になったら本当に必要な特務艦や小型艦艇」があまり多くない事などが挙げられる。
一方、米国は昭和9年の第1次ビンソン案(空母ワスプ及び補助艦102隻建造)に続き1936年度計画でノースカロライナ型戦艦2隻の建造に着手していたが昭和13年5月、日本のB計画に対応する為、海軍兵力の20%拡大を目指す第2次ビンソン案を発表した。
この第2次ビンソン案で建造されたのがヨークタウン型空母の3番艦ホーネットとエセックス型空母の1番艦エセックス、サウスダコタ型戦艦などである。

C計画
シーソーが上下運動を繰り返す様に軍備もまた拡大の応酬を繰り返す。
米国の第2次ビンソン案に対応する為、日本はC計画(昭和14年度海軍充実計画)を策定し74回帝国議会(昭和13年12月26日開会)で予算化された。
C計画で建造を予定された艦艇は大和型戦艦2隻、大鳳型空母1隻、阿賀野型軽巡4隻、大淀型軽巡2隻、甲型駆逐艦15隻、丙型駆逐艦1隻、乙型駆逐艦6隻、各種潜水艦25隻、練習巡洋艦1隻、飛行艇母艦1隻、敷設艇10隻、掃海艇6隻、駆潜艇4隻、敷設艦1隻、特務艦1隻の計80隻である。
これらのうち丙型駆逐艦は島風型、乙型駆逐艦は秋月型で他にB計画時と同じく予算要求上のダミーとして甲型駆逐艦2隻と潜水艦1隻が予算化された。
総額は当初、12億6300万円だったが12億578万円に査定されている。
かくしてC計画はスタートを切ったが肝心の大和型戦艦の起工は大幅に遅れた。
3番艦信濃は横須賀第6船渠が完成するまで起工できず4番艦は呉の造船船渠で建造する事になった為、1番艦大和が進水(昭和15年8月8日)するまで起工できなかったからである。
結局、4番艦が起工されたのは昭和15年11月7日になってからであった。
それでは八八艦隊計画時に戦艦建造の一翼を担っていた川崎重工神戸の船台では何を建造していたのであろうか?
川崎重工神戸では昭和13年5月25日にB計画の空母翔鶴を起工し翌年11月27日に進水させた。
ついで同月30日には後に空母飛鷹となる客船出雲丸を起工、昭和16年6月24日に進水させた後、翌月10日にはC計画の空母大鳳を起工した。
この様に川崎重工神戸は休む間もなく空母を建造していたのである。
さて、C計画の特徴だが主要艦種別に排水量合計を見ると基幹兵力が大和型戦艦2隻の12万8000tである事は変わらないがB計画に比べ巡洋艦の4万2000tが加わり駆逐艦は4万9200t、潜水艦も4万9400tに増えた。
また秋月型駆逐艦や大淀型巡洋艦、大鳳型空母など98式10糎高角砲を装備する対空火力の大きい艦型が加わったのも特色のひとつである。
予算別に見るとトップが戦艦の3億476万円(24.1%)から潜水艦の3億3509万円(26.5%)に代わった。
3位の駆逐艦は2億5340万円(20.0%)、4位の巡洋艦は1億7664万円(13.9%)、5位の空母は1億531万円(8.3%)である。
潜水艦の偏重はC計画で一層、顕著になったと言えよう。
巡洋艦の予算のうち36%が潜水艦部隊旗艦として建造された大淀型に充当されたのも潜水艦重視の証左である。
ちなみにC計画で建造を予定された潜水艦のうち10隻は海大7型、他は巡洋潜水艦であった。
なお76回帝国議会でC計画の追加として練習巡洋艦1隻の予算が成立したが開戦を間近に控えた昭和16年11月6日に建造中止となった。
ちなみにB計画とC計画が完成する昭和19年度に於いて日本海軍の戦闘艦艇280隻、約130万tとなる予定であった。
ただしC計画で建造を予定された艦艇のうち大和型戦艦の4番艦、大淀型軽巡の2番艦は太平洋戦争の勃発により建造中止となっている。
こうした日本のC計画に対し米国は第3次ビンソン案で応じた。

更なる建艦計画
昭和14年11月に発表された第3次ビンソン案は米海軍の戦闘力を25%増大させる建艦計画である。
これに対抗する為、日本はC計画はおろかB計画すら完成しないうちから次の建艦計画を模索し始めた。
かくして策定されたのがD計画で戦艦3隻、超甲巡2隻、空母3隻、水上機母艦2隻、飛行艇母艦7隻、軽巡9隻、潜水母艦1隻、駆逐艦32隻、潜水艦45隻、敷設艦3隻、砲艦3隻、海防艦4隻、掃海艇10隻、駆潜艇18隻、敷設艇8隻、特務艦8隻の計159隻、約65万tの建造を予定していた。
ただしB及びC計画が日本の工業力で実施可能な軍備増強を前提としていたのに対しD計画は「米国が大規模な軍備拡張をするのだから対抗上、日本もそれだけの軍備が必要」と言う観点で立案され実施可能かどうかは考慮されていなかった。
D計画は昭和16年1月に軍令部要望案がまとまり5月には慨案が決定した。
一方、米国の第3次ビンソン案は11%の増強に削減され昭和15年6月14日に成立(エセックス型空母3隻、アイオワ型戦艦4隻など)したが翌月には新たな軍備増強策としてスターク案が発表された。
米国が第3次ビンソン案を削減の方向で進めたにも関わらず7月になってから急遽、スターク案による軍備増強に変化した理由には6月21日のフランス降伏が大きな影響を及ぼしている。
スターク案(両洋艦隊法案)は第2次世界大戦の激化と日本の参戦を考慮したうえでの建艦計画であり日本に大きな衝撃を与えた。
スターク案で新造を予定された艦艇は135万t(アイオワ型戦艦2隻、モンタナ型戦艦5隻、エセックス型空母7隻など)にのぼり日本が昭和19年度に整備しうる全艦艇を凌駕していた。
これに対抗する為、日本はD計画に続き戦艦4隻、超甲巡4隻、空母3隻、巡洋艦12隻、駆逐艦34隻、潜水艦67隻、他73隻の計197隻(約80数万t)からなるE計画を策定した。
D計画ですら実現不可能なのに、それを遙かに上回るE計画はもはや荒唐無稽としか言いようがない。
ただしその様な計画であってもひとつの方向性を見いだす事はできる。
BからEまでの各計画に於ける駆逐艦と潜水艦の比率を比較するとB計画では駆逐艦15隻に対して潜水艦は13隻で潜水艦の方が少なかった。
だが続くC計画では駆逐艦22隻に対し潜水艦25隻で潜水艦の方が多くなった。
更にD計画では駆逐艦32隻に対して潜水艦は45隻で1.5倍近くに増えた。
最終的にE計画では駆逐艦32隻に対し潜水艦67隻でほぼ2倍になっている。
つまり日本の潜水艦偏重は年時を経てあらたまるどころか拡大しているのである。
D計画はミッドウェー海戦の敗北によって策定された改D計画にとって代わられE計画は雲散霧消した。
よってD計画で建造を予定された艦艇のうち一部の駆逐艦、潜水艦、特務艦、小型艦艇が竣工したに過ぎなかった。

開戦を目前に控えて
B計画からE計画に続く建艦案は基礎的な軍備の拡充を目指しており開戦を前提とした臨戦態勢の確立を目指した物ではない。
よって後方支援を担当する特務艦や海上護衛の中核となる小型艦艇は数が少なくバランスが大きくそこなわれていた。
そこで昭和15年8月、この欠点を補完するべく「情勢に応ずる軍備欠陥補充」の目的で臨計画が海軍省と軍令部の打ち合わせにより決定した。
臨計画で建造を予定された艦艇は排水量合計59525tで特務艦9隻及び小型艦艇28隻及び潜水艦18隻である。
予算総額は2億2627万円、そのうち潜水艦は1億583万円であった。
臨計画で建造された潜水艦は海中型の系列に属する中型潜及び離島防衛を目的とする小型潜である。
特務艦は機動部隊に随伴する揮発油運搬艦6隻と冷凍運送艦3隻であったが揮発油運搬艦3隻は建造中止となった。
小型艦艇は駆潜艇12隻、掃海特務艇6隻、敷設特務艇4隻、魚雷艇6隻である。
臨計画の艦艇は大戦中に逐次、竣工し貴重な戦力となった。
更に昭和16年後半には対米戦不可避との判断の下に急計画が策定された。
建造を予定されたのは雲龍型空母1隻、伊吹型重巡2隻、甲型駆逐艦16隻、乙型駆逐艦10隻、潜水艦33隻、水上機母艦1隻、海防艦30隻、掃海艇28隻、その他172隻で排水量合計約30万tであった。
隻数に対して排水量合計が少ないのは小型艦艇が多かった為で排水量130tの駆潜特務艇は100隻にも及んだ。
急計画の予算は16億7303万円である。
ついで昭和16年11月6日には伊藤整一軍令部次長が海軍次官に対し潜水艦建造促進を要望し追計画が策定された。
追計画で建造されたのは潜水艦32隻、標的艦1隻で実質的にはD計画の一部繰り上げ措置であった。
予算は4億6063万円である。
急計画と追計画の予算合計は21億3313万円であるが空母が8703万円(4%)、重巡が1億2000万円(5,6%)、駆逐艦が4億5699万円(21%)なのに対し潜水艦は8億3925万円(39%)であった。
ちなみに艦艇の価格は逐次、高騰しており甲型潜の場合は70回帝国議会の時点では1456万円であったが76回帝国議会では1553万円C計画の時点では1664万円、急計画時には2116万円となっている。

総括
無条約期に於ける日本の建艦計画は大和型戦艦を建造を主軸として進展した。
しかし日本の造船能力では充分な数の大和型戦艦を建造する事ができず戦艦以外の艦艇で戦力の充実を図るしか活路を見いだす方策はなかった。
なかでも潜水艦に対する期待は大きく予算の中でも大きな比重を占めた。
日本は島嶼国家であり潜水艦による通商破壊戦に対しては脆弱である。
反面、大陸国家である米国は通商破壊戦に強靱であった。
よって本来なら潜水艦に力を注ぐより対潜能力充実を目指すべきであったろう。
日本が潜水艦に重点を置いた軍備で戦争に臨んだ事は疑問を感ぜざるを得ない。


前のページに戻る